TRPGの同人シナリオを売るときにSPLLをとると、
- 頒布とはいえず販売となる
- 同人とは言えない
- 非営利とは言えず、営利という分類になる
……といった見解をXで散見するようになりました。
この類の見解を述べるポストが最近特に広がったきっかけは、先日新しいTRPGシナリオレビューサイトが公開されて話題を集めたことを受けて、「同人シナリオを批判・レビューするのは如何なものか」という趣旨の見解が、X上でまま見られたことに対する反発のように見受けられます。
「同人シナリオを批評するのはいかがなものかと思う」←「でもSPLLとっているなら頒布じゃなくて販売ですよ。同人扱いは無理ありますよね」
といった構図ですね。
そもそも、このような議論の有用性は疑問です。まず、同人シナリオを批評・レビューしてはいけないという決まりはないので「同人」なのかどうかを議論する意味は薄いです。他方、SPLLはシステム公式とシナリオ作者との間の契約であり、シナリオ作者と購入者との関係を規律するものではありません。
しかしながら、SPLLを理由にして頒布・同人・非営利などを否定しようとするこの論法にはまた別の欠陥があります。SPLLにはそんなこと書いてないのです。
SPLL、およびその前提となるTRPG二次創作活動ガイドラインには頒布、同人、非営利といった概念を否定する記載はありません。むしろ頒布・同人も想定してしたり非営利を前提とする記載があるのです。
二次創作活動のガイドライン
「頒布」
SPLLが前提としている二次創作活動のガイドライン内では「頒布」という単語が5回使われています。そのうち3回は頒布や掲載の中止を求める場合についての記載ですが、残りの2回はSPLLが適用される場合について、その見出しと本文の両方で「頒布」という単語を使っています。
二次創作物の頒布について
二次創作物を頒布・販売する場合には、「スモールパブリッシャーリミテッドライセンス（SPLL）」に従い、申請が必要となる場合がありますので、ご確認の上、ご対応ください。
頒布と販売を並列しており、特に区別していません。ガイドラインは頒布名目だろうが、販売名目だろうが、一定の条件を満たすならSPLLを申請してライセンス料を払え、と言っているのです。実際、有償の「頒布」名目だろうが販売名目だろうがライセンス料を取る側からすれば同じことですから、区別する実益もありません。
とはいえ、条件を満たす「頒布」をするならSPLLを取れとガイドラインが言っているのですから、"SPLLを取ったなら頒布でなくなる"論は成立しません。
「非営利」
ガイドラインではまた、独自に「二次創作活動」について以下の通り定義しています。
◎二次創作活動の定義
同人活動等、二次創作物の創作を「二次創作活動」と称し、以下のように定義します。
ファン活動の一環として、有体物、無体物にかかわらず、原著作物から取得した知見を利用し、自身の思想、または感情を創作的に表現した非営利を目的とした二次創作物の創作を行う活動。
その上で、二次創作物の例としてシナリオなどをあげています。
この二次創作活動の定義は本来著作権が及ぶ範囲を超えてガイドラインの適用対象に含めようとする広範なものですが、同時に「非営利を目的とした」という限定がかかっています。
このガイドラインはSPLLを取得した場合にもそのまま適用される立て付けになっていますので、SPLLを取得してもガイドラインは二次創作活動が「非営利を目的とした」ものであることを前提としていることになります。
「同人」
ガイドラインでは「同人」という言葉が2回使われています。一つは上で引用した二次創作活動の定義で二次創作活動の例として「同人活動等」が挙げられていることと、ネタバレ解禁時期についての文章で「同人誌」を例に挙げていることです。
SPLL
「頒布」
SPLLの説明ページでは、SPLLを申請する案件を説明する箇所で、●１ 紙媒体・グッズ類、だけではなく、●2 電子出版物、を含めて、（有償の）「頒布」が可能になると明記しています。
◎申請する必要がある案件
下記のいずれかの条件に該当する二次創作物に関しては、「二次創作物活動のガイドライン」に従った上で、事務局とSPLLの締結を行なうことで頒布が可能です。
●１ 紙媒体・グッズ類
電子出版ではない二次創作物の頒布を予定している場合で、「製造数×頒布価格」が20万円（税込み）以上になる場合。例：頒布価格1,000円（税込み）の同人誌を200冊印刷する場合。
●2 電子出版物
電子出版による二次創作物を有償で頒布する場合。(2021年10月18日追記)
SPLL自体に有償で頒布して良い、と書いてあるのですから、"SPLLを締結すると頒布ではなくなる"論、は成り立たちません。
「◎「スモールパブリッシャーリミテッドライセンス」（SPLL）要綱」の電子出版物の項目には、「頒布サイトに指定」の誤記と思われる「頒布に指定」という記載もあります。
現在、下記のサイトが頒布に指定されています。※2
同項目では「売上げ」や「販売手数料」といった単語も使われていますが、ガイドラインで頒布と販売を区別していないこと、上記の通り電子出版物の「頒布」を明示している記載があることからすれば、SPLLが電子出版物の有償での「頒布」を認めているのは明らかです。
「非営利」
SPLLの説明ページでは、「営利」や「非営利」という言葉は使われていません。このことからはガイドラインにおける「二次創作活動」の定義に含まれる「非営利を目的とした」という限定が変更されていないことを裏付けます。
「同人」
SPLLの説明ページでは「同人誌」という用語が3回使われています。SPLLを取得したら「同人」でなくなる、という考え方は読み取れません。
結論
ガイドラインやSPLLの記載からは、"SPLLをとると同人・頒布・非営利でなくなる"論を基礎付けることができないこと、むしろ電子出版物の有償での頒布という概念を肯定しており、またSPLLを取っても「非営利を目的とした」二次創作活動の枠内で捉えていることが分かります。
ただ、これはSPLLが使っている言い回しの話で、SPLLの当事者でない人や、SPLLの言い回しが重要でない場面で人が、どう思うかを決めるものではありません。例えば、電子出版物は販売額に制限はなく一冊ごとの原価もかからず青天井の収益が得られるから非営利の範疇を超えている、と誰かが考えるのはその人の勝手です。その結果、その人が通常は同人活動を萎縮させないために同人シナリオは批判的にレビューしないことにしているけど、〇〇サークルの✕✕シナリオはもう営利といって良いから厳しくレビューするぞ、と決めたとしたら、それもその人の勝手です。
ただ、同人シナリオ側がSPLLを締結していることを理由に、非営利だ、同人ではない、頒布ではなく販売だ、と主張する理屈は成り立ちません。SPLLにはそんなこと書いてないからです。
